2012年夏、中部電力では、火力発電設備の定期点検時期を繰り延べたり、前倒しすることで、供給力を確保しました。
中部電力の火力発電所は合計で12ヶ所あり、70台の発電機があります。この火力発電設備を安全に運転していくためには、設備を完全に停止しておこなう定期点検が欠かせません。
定期点検は、法令によって実施が定められているものと中部電力が自主的におこなうものがあり、数年周期で計画的に実施することになっています。例えば法定点検として、中部電力では通常4年に1回蒸気タービン、ボイラーなどを停止して点検しています。大きなもので蒸気タービンは、重さ約100t、長さ約25ｍ、ボイラーは、高さ約70m、幅約20mあります。その巨大な設備の小さな部品に至るまで、不具合や腐食はないか、故障の予兆はないかなどを技術者の眼と精密な機器を駆使して徹底的に検査し、必要に応じて補修をおこなうため、定期点検には約3～4ヶ月かかる場合もあります。
また、自主点検は過去の点検結果や経験を元に、故障を未然に防ぐために中部電力で定めた手引に基づいておこなっています。

定期点検時期の変更には多くの調整が必要となります。たとえば、法定期限を超えた繰り延べは、大前提として機器の健全性の確保が必要となるため、過去の点検結果の確認などをおこない、国の承認を経て実施します。また、大規模な場合、毎日300人程度、点検期間全体では延べ2～3万人の作業員の手配や、約1年前から発注が必要な部品の手配などの調整が伴います。
川越火力発電所の3-3号機、知多火力発電所1号機では定期点検の開始時期を法定期限を超えて繰り延べるとともに、他の4つの火力発電設備は定期点検時期を春に前倒し、さらに4つの火力発電設備では深夜帯まで作業するなどして、定期点検などの期間をできる限り短くしました。このように定期点検時期を変更したことにより、合わせて327.1万kWの供給力を確保しました。

中部電力では、火力発電設備を計画的な点検と補修によって守りながら、電気をつくっています。しかし機械である以上、設備故障のリスクをゼロにすることは困難です。発電電力量の大半を火力発電に頼る現状では、高経年火力発電設備も重要な電源のひとつです。しかしながら、高経年火力発電設備には、「故障リスクが高い」、「発電効率が低い」、「CO₂排出量が多い」というデメリットもあります。電力需要の高まる夏を乗り越えることができましたが、冬場も電力需要が高まります。今後も夏と冬を避けながら定期点検を運用していくことは容易ではありません。電気を安定してお届けするために、バランスのとれた電源の確保に取り組んでいきます。